日本においては、2001年10月から施行された確定拠出年金法にもとづく確定拠出年金が、従業員以外を対象とした制度を含めて日本版401k(通常「にっぽんばんよんまるいちケー」と呼ばれる)と通称されている。「企業型」と「個人型」の2つがあり、前者の場合は企業側が掛け金を支払うので、従業員は掛け金を負担しなくてよい。個人型は逆に、個人が掛け金を拠出する形であり、自営業者や、企業年金を導入しない企業の従業員が加入出来る。この2つの両方に加入することは出来ない。また、公務員、専業主婦、国民年金保険料を納めていない者は加入することが出来ない。
税制上の優遇措置が大きい、転職した際には前勤務先の資産残高を持運べる(ポータビリティ)、個人勘定が設定されるので、運用成績が明確にわかる等のメリットがある。デメリットとしては、運用リスクは全て個人が負うことである。

企業側としては、運用リスクを負わなくて済む反面、従業員に適切な投資教育を十分に行わなければならない。

文責 山下 丈也